２月１４日午後に茨城県沖でマグニチュード（Ｍ）６・２の地震が起こるなど、東日本大震災の余震活動は依然活発だが、東京電力福島第１原発の直下でも地震が起こりやすくなっていることが専門家の調査で明らかになった。

　東北大の趙大鵬教授（地震学）らが１４日発行の欧州の専門誌で発表した。それによると、福島県いわき市の地下では昨年４月、東日本大震災の余震とみられる震度６弱の地震が起きたが、深部から水が供給されているなど福島第１原発の地下と特徴が似ており、近くの活断層が滑って直下型地震が起こりやすくなっているという。

　趙教授らは２００２年６月から１１年１０月までにいわき周辺で起きた約６５００の地震の波を分析。地震波が伝わる速度の違いから、地下の温度や水の有無などの構造を画像化した。

　１１年４月に震度６弱の地震で動いたいわき市の井戸沢断層付近の地下には、陸のプレートとその下に沈み込む太平洋プレートとの境界部分から水が上昇しており「活断層の摩擦が水によって小さくなり、滑りやすくなった」（趙教授）と判断。

　第１原発の地下でも同様に太平洋プレートから水が供給されていることが判明。双葉断層などが活動しやすくなって強い直下型地震に見舞われる危険性が高まったという。

　趙教授は「地震がいつ起こるかまでは分からない。原発では廃炉に向けた作業が続いているが、耐震や防災の対策を強化すべきだ」としている。

　双葉断層をめぐっては、政府の地震調査委員会が昨年６月、震災の影響で地震発生確率が高まった可能性があるとの見解を発表している。





福島第１原発の直下で地震の恐れ…東北大教授らが発表







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